化粧品，ホルマリン，ホルムアルデヒド，防腐剤，紫外線吸収剤 

　4-ヘキシルレゾルシノール（4-HR）は，エビやカニなどの甲殻類に対して，カナダ，中国，EU などの諸外国で黒変防止目的に使用されている．しかし，わが国では食品添加物としての使用が許可されていない．今回，4-HR について既報（HPLC 法）の前処理用カートリッジカラム溶出液やLC の移動相を検討し，LC/MS による確認法を確立した．LC/MS法ではSCAN モード（m/z 50～300）でマススペクトル上，[M-H]-（m/z 193）が確認できた．さらに，LC/MS 法の試験溶液についてそのままHPLC でも分析できることを確認した．あらかじめ4-HR を検出しないことを確認した試料に0.01g/kg となるように4-HR 標準溶液を添加し，添加回収試験を行ったところ，SIR モード（m/z 193）及びHPLC 法で回収率80％以上，変動係数5％以下と良好な結果が得られた．なお，LC/MS 法での検出限界はSCAN モードで0.005 g/kg，SIRモードで0.001 g/kg，HPLC 法での定量限界は0.002 g/kg であった．本法を用いて，2012 年度に都内で購入したエビ27 試料及びカニ7 試料を分析したところ，4-HR を検出した試料はなかった．今回，4-HR を検出した試料はなかったが，同じ目的で添加される亜硫酸塩を使用している製品はあることから，引き続き調査を行っていく必要があると考える．　 

4-ヘキシルレゾルシノール，液体クロマトグラフ／質量分析計，甲殻類，エビ，カニ，黒変，亜硫酸塩 

　近年，水を宅配により販売し，専用の機器に設置して冷水あるいは温水として供給するいわゆるウォーターサーバー水が普及してきている．その一方で，保健所に寄せられるペットボトル水及びウォーターサーバー水の苦情件数は増加していることから，ウォーターサーバー水の細菌学的な衛生状況を明らかにすることを目的として，実態調査及び使用試験を行った．
　その結果，サーバー使用施設の実態調査において，リターナブル型サーバー未開封ボトル水の7検体中1検体から101cfu/mLオーダー，サーバー冷水口の水では27検体すべてから101～104cfu/mLオーダーの細菌が検出された．また，ワンウェイ常温型サーバーでは，冷水口の水の2検体から104～105 cfu/mLオーダーの細菌が検出されたが，ワンウェイ冷蔵方サーバーの冷水口の水の細菌数は7検体すべてが102 cfu/mL未満であった．
　リターナブル型サーバーの使用試験では，冷水口の水から経常的に101～105 cfu/mLオーダーの細菌が検出された．分離された菌株を16S rDNA塩基配列解析で調べたところ13属に分類され，Sphingomonas 属菌，Caulobacter 属菌，Methylobacterium 属菌が主要な細菌叢であり，腸球菌や緑膿菌は検出されなかった．未開封ボトル水やサーバー本体から検出される細菌と，冷水口の水から検出される細菌叢は共通していたことから，ウォーターサーバー水に混入した細菌は，主に未開封ボトル水やサーバー本体に由来するものと推察された．

 食品苦情，異物混入，異臭，p-ジクロロベンゼン，メタクリル酸メチル，精油成分，ガラス，　水晶，木片様異物

　食物アレルギーによる健康危害未然防止のために食品へのアレルギー物質表示が義務化されているが，表示が適正に行われているか確認する目的で，平成23年度から平成24年度に行った検査結果を報告する．東京都内で製造または流通している食品のうち，平成23年度は卵を対象として22検体，乳を対象として4検体，小麦を対象として13検体，落花生を対象として2検体，えびおよびかにを対象として9検体，計50検体を検査した結果，ELISAによるスクリーニング試験でいずれも
陰性であった．平成24年度は卵を対象として17検体，乳を対象として15検体，小麦を対象として5検体，そばを対象として12検体，えびおよびかにを対象として9検体，計58検体を検査した．その結果，ELISAによるスクリーニング試験で卵およびそばを対象とした検査でそれぞれ1検体が陽性であり，これら以外の56検体はすべて陰性であった．陽性であった検体について，卵を対象とした検体はウエスタンブロットによる確認試験，そばを対象とした検体はPCRによる確認試験を行った結果，いずれも陽性であった．なお，これらの検体はどちらも原材料表示に検査対象となる特定原材料の記載はなかった．

　平成24年に東京都内で発生した化学物質及び自然毒による食中毒及び有症苦情事例のうち，検査によって原因が明らかとなった7例を報告し，今後の食中毒等発生防止及び食中毒等発生時の迅速な検査の参考に供することとする．1.ソラニン類による食中毒1例：ジャガイモを喫食して舌の痺れ，吐き気などの症状を呈した事例で，ソラニン類についてHPLCによる分析を行った．その結果，残品からα-ソラニンを330 μg/g，α-チャコニンを440 μg/g検出し，ソラニン類による食中毒と断定された．2. 界面活性剤による食中毒2例：天ぷらを喫食して吐き気，味覚異常等の症状を呈した事例で，界面活性剤についてTLCによる分析を行った．その結果，いずれの事例も残品から界面活性剤を検出し，界面活性剤の混入による食中毒と断定された．3. ヒスタミンによる食中毒3例：アジやマグロの調理品を喫食して発疹や顔面紅潮などを呈した事例で，ヒスタミンについてTLCによる定性分析及びHPLCによる定量分析を行った．その結果，いずれの事例も残品等から360～670 mg/100 gのヒスタミンを検出し，いずれもヒスタミンによる食中毒と断定された．4. 有毒植物による有症苦情1例：植物の実を喫食して嘔吐，手のしびれなどの症状を呈した事例で，植物の鑑定を行った．その結果，残品は有毒植物のヨウシュヤマゴボウであることが判明し，有毒植物の実による有症苦情と推定された．　

  平成24年4月から平成25年3月に東京都内に流通していた輸入農産物の野菜，きのこ，穀類及び豆類，45種167作物について残留実態調査を行った．その結果，20種52作物（検出率31%）から殺虫剤（アセタミプリド，ビフェントリン，ブプロフェジン等）及び殺菌剤（アゾキシストロビン，ボスカリド，キャプタン等）合わせて41種類の農薬（有機リン系農薬3種類，有機塩素系農薬7種類，カルバメート系農薬2種類，ピレスロイド系農薬5種類，含窒素系及びその他の農薬24種類）が，痕跡（0.01 ppm未満）～0.48 ppm検出された．このうちジフェノコナゾールが，西洋わさびから0.04 ppm，また，未成熟えんどうから0.02 ppm各々検出され，これらは一律基準値（0.01 ppm）を超えたため食品衛生法違反となった．日常的な摂取量に換算すると，これらの残留量はジフェノコナゾールに設定された通常の喫食においてヒトの健康へ影響を及ぼすものではないとされる一日摂取許容量（ADI）の，それぞれ1/260と1/680程度であった．

国内産野菜・果実類中の残留農薬実態調査   ― 平成24年度 ― 

  平成24年4月から平成25年3月に東京都内に流通していた国内産農産物30種43作物について残留農薬実態調査を行った．その結果15種21作物（検出率49%）から29種類の農薬（殺虫剤16種類，殺菌剤12種類及び除草剤1種類）が痕跡（0.01 ppm未満）～0.39 ppm検出された．食品衛生法の残留基準値及び一律基準値（0.01 ppm）を超えたものはなかった．今後も継続的な調査を実施し、検出農薬の動向を注視していく必要があると考えられた。　

環境水中における1,2,3-トリクロロベンゼンの分析方法の検討及び実態調査 

　本研究は，子供の生活環境における各種有害化学物質濃度の実態把握と低減化に貢献することを目的に，図書館3施設及び保育園3施設の室内空気中における61種の化学物質濃度と総揮発性有機化合物（TVOC）の濃度を測定した．試料は，休館日の図書館及び開園日の保育園において，室内空気を捕集管に30分間採取した．当該採取時には，あわせて簡易モニター（FTVR-01）によるTVOC濃度の測定も行った．調査の結果，指針値を超えた物質はなかったが，トルエン換算によるTVOC値（TVOCt）は図書館1施設で暫定目標値を超えていた．高濃度に検出された物質は，図書
館で2-エチル-1-ヘキサノール（2E1H），保育園でエタノールであった．2E1Hは図書が，エタノールは消毒用エタノールの使用が，それぞれ発生源になった可能性が考えられた．また，新築の図書館の室内空気について，竣工直後から16ヶ月後まで経時的に調査した結果，竣工直後では，特にアルカン類及びケトン類の濃度が高いことが判明した．また，FTVR-01による測定で得られたTVOC値（TVOCd）は，TVOCtとの間に有意な相関が見られたが，6割以上の室内でTVOCtよりも大きな値を示した．これは，FTVR-01がエタノール及びホルムアルデヒドのような高揮発性物質も検知したことが一因と考えられ，この機器は，室内空気中に存在する多種の化学物質量の測定に有用であると考えられた． 

　2011年3月に発生した福島第一原子力発電所の事故により，大量の放射性物質が環境中に放出された．都では環境放射能調査を実施し，結果を国に報告すると共に東京都健康安全研究センターのホームページで公開している．調査結果への都民の関心は高く，現在だけではなく原発事故以前の状況への問い合わせも多い．今回，これまでの結果や報告書及び当センターに蓄積された資料をもとに，現在までの当センターにおける環境放射能調査の概要及び降水中の全ベータ放射能調査結果をまとめた．
　東京都立衛生研究所（現．東京都健康安全研究センター）は1957年より科学技術庁の委託事業として環境放射能調査に参加しており，測定項目，調査対象品目，調査回数及び調査地点は若干変遷しているものの，全ベータ放射能，空間放射線量率及び核種分析の調査を継続して実施している．非常時の事例では，チェルノブイリ原子力発電所事故，3回にわたる北朝鮮核実験及び福島第一原子力発電所事故発生時において，監視体制及び対策を強化し，空間放射線量率，全ベータ放射能または核種分析の結果を連日国へ報告すると共に，福島第一原子力発電所事故の際はホームペ
ージにおいても結果を公表した．
　降水中の全ベータ放射能は，中国の大気圏内核実験が原因と思われるピークが6回観察され，チェルノブイリ原子力発電所事故においては1986年5月4日から放射能濃度の上昇が認められ，5月6日をピークとしてその後は急激に減少した．今後，月間降下物の核種分析結果についてもまとめることにより，福島原発事故による汚染状況と今後の経年的な推移並びにその環境影響を評価が可能であると考えられる．　

　平成19年度～24年度に採取された水道原水92件，浄水93件について，原虫類並びに糞便汚染指標菌の実態調査を行った．その結果，原虫類については，原水1件でジアルジア(1個/10 L)が検出されたものの，クリプトスポリジウムは全ての原水及び浄水で検出されなかった．また，糞便汚染指標菌については，原水では検出されたが，浄水では大腸菌群が1件で検出されたものの，クリプトスポリジウム汚染のおそれの指標菌である大腸菌は全てで不検出であった。このことから、適
切な浄水処理が行われていることが示された．　

東京都内の冷却塔水におけるレジオネラ属菌の生息実態調査
（平成24年度） 

　全がんによる死亡者総数の80%を含む年齢域は，1934-36年には男女とも概ね40歳代から70歳代であったが，漸次高齢化し，2007-09年には男子で60-89歳，女子では60-95歳になっている．死亡年齢の高齢化と同時に死亡者は増加し，近年では，地域差はあまり見られなくなっている．1934-36年と1959-61年の奈良，1934-36年，1986-88年および2007-09年の大阪，1986-88年と2007-09年の福岡において，他の地域と比較して全がんの平均死亡率比が高いことがわかった．
　白血病による死亡者総数の80%を含む年齢域は，1934-36年には男女とも概ね0歳から50歳代であったが，漸次高齢化し，2007-09年には男子で54-89歳，女子では60-95歳になっている．1934-36年，1959-61年，2007-09年の九州・沖縄地方において，他の地域と比較して白血病の平均死亡率比が高いことがわかった．

平成24年度 東京都水道水質外部精度管理調査結果について
－シアン及び1,2-ジクロロエチレン－